2021年秋以降に急回復するブライダル関連銘柄TOP3

みなさん、結婚していますか。結婚している人は結婚式は挙げましたか。今どき結婚式なんてする必要ない、という時代の考え方もあり、コロナのダメージもあって結婚式をする人は激減しています。個人的に結婚式をやる目的は、ズバリ離婚防止、だと思っています。誤解がないように説明すると、結婚式をしないで例えば出来ちゃった結婚した夫婦より、結婚式という身内や友人への披露宴、結婚式というイベントをした夫婦の方が簡単に離婚しない、そう思います。結局は2人次第とかさまざまな意見があると思いますが、私は結婚式は簡単に離婚しないためにするもの、そう思っています。

ブライダル業界急回復する理由
国策で株高期待
2021年秋以降に急回復するブライダル関連銘柄TOP3
まとめ

ブライダル業界急回復する理由

結論から言います。2021年秋にブライダル業界は急回復します。理由は2つ。
①リオープン（経済再開）関連業界であり、アフターコロナで業績の急回復が期待できること
②政府の少子化対策として結婚支援が期待できること

現状について説明していきます。ブライダル業界は、新型コロナウイルスの影響を大きく受けた業界の1つであり、昨年2020年は感染拡大の影響から結婚式の延期が相次いでいます。

ただし、キャンセル率は低く、昨年実施予定だった結婚式の多くが延期となっています。もう一度言います。ほとんどがキャンセルではなく、延期となっている。
一般的にブライダル運営会社は、受注産業であって、受注して結婚式をやって、そこで初めて売上を計上する。そのため、結婚式の延期で売上が計上できずに、上場している結婚式場運営会社の2020年度決算は全社が純損失を計上することになっています。

次に政府の少子化対策も後押しする理由について、説明していきます。

国策で株高期待

2021年秋以降は、ワクチン接種率が一定の水準まで高まるので、実施する規模やブライダルの宴会人数は絞らずに、当初予定通りの人数で結婚式を行っていくと思います。この状態になって初めて、ブライダル業界は利益が急回復していくと考えています。2022年になる来年以降のブライダル受注に関しては、平年どおりの結婚式参列者数で、すでに受注ができています。

政府が6月に発表した「経済財政運営と改革の基本方針（骨太方針）2021」に少子化対策として「結婚支援」という言葉が掲載されています。

具体的な対策は記載されていませんが、飲食店の時短協力支援金と同様に、同じサービス業としてブライダル業界への大規模な補正予算が考えられます。内容としては、
①「結婚新生活支援事業」（最大60万円の補助）の拡充。
これは、すでに539の自治体で実施していますが、まだまだ認知度が低いのが現状で、自治体によっては実施していないところもあります。調べてみたところ、東京や大阪市など大都市はほとんど実施していません。現状は結婚式場がカップルから依頼されて、申請するという、流れとなっています。

②結婚式を挙げるカップルに対して結婚式支援金の支給。
日本では年間約52万組が婚姻届を提出している、そのうち、3分の1程度が結婚式を挙げていない。結婚式を挙げない理由としては、経済的な問題によるものが一番多いと思いますが、どんな形であれ結婚式を挙げてもらうことが重要です。結婚の支援をして、離婚せずに長く一緒に生活して、少子化対策を進める。実際の効果があるのかは分かりませんが国策として大きな税金が使われるので、実を結んで欲しいと思います。

紹介したこの2つは、2021年秋にも提出される可能性が高く、補正予算に組み込まれる可能性があります。株価は先に動くので、ブライダル関連銘柄には注目です。

2021年秋以降に急回復するブライダル関連銘柄TOP3

第3位
6071 IBJ
婚活支援サービスを多角的に展開しているIBJは、婚活サイト「ブライダルネット」や婚活パーティ、結婚相談所の直営と全国の結婚相談所ネットワーク(日本結婚相談所連盟)の運営を行っています。
競争激化している婚活サイト事業では、2018年に同業のＤｉｖｅｒｓｅ社を買収。さらに、2016年にウエディング関連の出版や式場送客を手掛けるウインドアンドサン社、旅行会社のかもめ社を買収。2017年にソニー生命と保険代理業の合弁会社を設立、2019年には韓国語学校を子会社化としながら、Ｍ＆Ａも駆使しながらライフデザインを軸に事業領域の拡大を進めています。自己資本比率も40％と財務健全、10万円で変える低位株として、秋以降の急回復に期待の銘柄です。
時価総額428億円　現在株価1,019円

第2位
4331 テイクアンドギヴ・ニーズ
ゲストハウス型結婚式場を全国に展開しており、ブライダル企業のトップ企業として、ハウスウェディングを牽引しています。レストランと提携した婚礼から出発して2001年から直営店を展開。欧米の豪華な邸宅をイメージした外観を持っており、チャペルとバンケットを備えた施設を持っているのが特徴です。2027年度売上高1000億円を目標に掲げており、既存主力の国内婚礼に加えて、海外やリゾート婚、2017年5月に新規参入したホテルの２つを事業の柱に積極的な投資で育成しています。ホテルは10年間で10軒の出店を計画。海外・リゾート婚は外国人客の取り込みを強化しています。日本での挙式に加えて、タイ・プーケット、モルディブなどアジア客に人気のエリアへも展開。ブライダル関連銘柄として、インバウンドや政府の国策、秋以降のウエディング需要に真っ先に株価の恩恵を受ける小型株として注目です。
時価総額133億円　現在株価1,018円

第1位
2198 アイ・ケイ・ケイ
九州を地盤として展開するアイケイケイは、ゲストハウス型の挙式・披露宴の企画、運営を行っています。子会社で葬祭や介護事業も手掛けており、1995年に佐賀県伊万里市で設立しています。小規模商圏で培ってきた立地や集客、運営のノウハウを武器に、九州や北陸、東北、四国などの地方都市を中心に、「ララシャンス」ブランドなどのゲストハウスを展開しており、新規出店はバンケット数を柔軟に変え商圏に応じた最適規模を追求しています。2020年春に東京ベイエリアに出店しており、初の首都圏進出として規模を拡大させています。競争力維持のため改装にも注力しており、現地顧客向け婚礼事業をインドネシアでも始動しています。従業員平均年齢28歳と若く自己資本比率も44％と健全、買いやすい低位株であり、秋以降の急回復に期待の銘柄です。

時価総額206億円　現在株価689円

まとめ

時代が変わっても、結婚に絡む市場規模は大きく、結婚式では挙式や披露宴・披露パーティ関連の専門業者やホテル、飲食関連などの多くの会社が関係しているほか、ドレスや着物、結婚指輪などでも大きなお金が動き相応の需要が発生します。最近では飛行機の機内で行う機内挙式や貸切の一軒家で挙式や披露宴を挙げるハウスウェディングなどが注目されています。元号が「令和」となったことで「新元号のもとでのブライダル」という「令和婚」のニーズも強く、ブライダル業界は活況を迎えています。

順張り投資家とーま