大規模水害で確実に注目が集まる厳選した3銘柄

個別銘柄
9月22日FOMCにて米連邦準備理事会(FRB)が経済安定のために「11月の次回FOMCにてテーパリングを決定する可能性」が発表されています。テーパリングが実施されれば金利が上昇して株を売却する投資家が増えて株価は理論上下がる。投資家はどうなったらどうなるのか、という動向はおさえておきましょう。

水害対策関連銘柄とは

2018年7月「西日本豪雨」
2019年9月「令和元年台風15号」
2020年7月「令和2年7月九州豪雨」
日本では毎年のように大規模水害が発生しています。水害対策に強い水害対策関連銘柄は、大規模水害が発生するたびに物色されるテーマ株となっており、2021年7月に熱海市で発生した土石流水害でも買われています。

2021年7月に熱海市で発生した土石流を受けて、水害対策がいま注目されています。今回注目していく水害対策関連銘柄は、水害対策に強い地盤改良を手掛ける建設会社やコンクリートメーカー、水害対策としても注目される電線地中化を手掛ける銘柄などから構成されるテーマ株となっています。

日本は、どこに住んでいても水害に被災するリスクは避けられない水害大国です。国土交通省の調査では、平成18年から平成27年までの10年間で水害被害が起きていないのは、全国1,741市区町村の内わずか49市区町村(2.8%)に過ぎず、97%以上の自治体で10年に1度は水害被害が起きていると発表されています。過去の事例を調べたところ日本での水害被害は、6~7月の梅雨シーズンや、8~9月の台風シーズンに集中する傾向があります。

株式市場においては、やや不謹慎ながらも、大規模水害が発生すると、水害対策関連銘柄が大きく買われる傾向があることは確かです。

注目の水害対策関連銘柄

それでは、水害対策関連銘柄として注目の銘柄をチェックしていきましょう。

1813 不動テトラ  地盤改良・消波ブロック大手
1914 日本基礎技術  地盤改良や地滑り対策工事などの基礎工事大手、土砂災害対策
1926 ライト工業  地盤改良・薬液注入工事に強い土木工事大手、土砂災害対策
1929 日特建設  ダム基礎や地盤改良に強い特殊土木大手、土砂災害対策
4825 ウェザーニューズ  気象情報サービス「ウェザーニュース」
5279 日本興業  コンクリート二次製品メーカー大手
5284 ヤマウ  九州地盤のコンクリート二次製品メーカー
5287 イトーヨーギョー  コンクリート製品、電線地中化関連銘柄
5290 ベルテクス  コンクリート二次製品メーカー、電線地中化関連銘柄
6072 地盤ネットホールディングス  地盤解析・地盤調査

大規模水害で確実に注目が集まる厳選した3銘柄

1914 日本基礎技術
地盤改良など建設基礎工事の専業大手として1953年大阪市で設立。ため池やダム、トンネル等のボーリングやひび割れなどのすき間にモルタルや薬剤を注入する工事のグラウチングを手がけています。削孔や注入を基本技術とする独自工法を強みとしており、環境や防災、補修・保全を軸に、地質調査からダムグラウチング、地盤改良、アンカー、地滑り対策などの地盤補強、土壌浄化、地下水汚染防止の環境保全等の工事を行っています。リニア新幹線のトンネル工事にも参入しており、2021年7月に熱海で発生した土石流を受けて大きく買われた水害対策関連銘柄です。

時価総額183億円 現在株価593円

4825 ウェザーニューズ
ニュースなどでもおなじみの民間気象情報会社で民間の総合気象情報サービスで世界最大手として知られています。千葉市の幕張新都心に本社を構えており、1986年設立。世界各国に拠点を持っており、現地スタッフが世界中の気象を毎日観測して分析、予測しています。主力は船舶に航海気象に基づいた最適な航路選定を支援する海運分野でのサービス。道路や鉄道、航空向けなどもアジア各国で法人顧客を開拓しています。そのほかにスマホアプリなどネットを通じた個人向けサービスも展開。全国に設置したレーダーに加え、各地に住む個人会員により提供された気象データも使って、ゲリラ雷雨など局地予報で差別化をはかっています。毎日の天気情報はもちろん、台風シーズンにもお世話になることが多く、水害対策関連銘柄では最も身近な銘柄といって良いと思います。

時価総額778億円 現在株価6,570円

5287 イトーヨーギョー

1950年に兵庫県明石市で建築資材会社としてスタートしたイトーヨーギョーは、マンホールなどコンクリート2次製品の中堅企業です。振動と圧縮によりセメントを固めて、少ないセメント使用量で強度が出せるバイコン製法を採用。下水道普及一巡によるマンホール需要減を受けて、現在は自転車通行安全に配慮したライン導水ブロックなどの側溝や環境関連の油水分離装置などに注力しています。合わせて小型無電柱化製品を開発しています。日本の無電柱化は外国に比べ遅れをとっており、成長加速が期待されています。生産体制は岡山製造所を2012年に閉鎖して加西工場などへ機能集約するなど構造転換推進、効率化も進めています。電線地中化で注目される水害対策関連銘柄です。
時価総額33.2億円 現在株価930円

まとめ

水害対策関連銘柄は、日本で大規模水害が発生するたびに物色されるテーマ株となっています。2018年7月の「西日本豪雨」や2019年9月の「令和元年台風15号」、2020年7月の「令和2年7月豪雨」、そして2021年7月に熱海市で発生した土石流と、日本では毎年のように大規模水害が発生しています。ただ水害の内容や発生場所によって物色される水害対策関連銘柄は異なっており、水害が発生したからといって必ずしも全ての関連銘柄が買われるわけではないことには注意しておきましょう。今後も豪雨や台風のニュースにはアンテナを張っておき、水害対策関連銘柄の動向はチェックしておきましょう。

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